Microsoftは同社公式「Microsoft Secure」サイトで、同社製のマルウェアおよびウイルス対策ソフトウェア「Windows Defender」で、ユーザーに不必要な購入を迫る悪質なクリーナー・アプリまたはオプティマイザ・アプリを駆除の対象とすると発表しました。
「Windows Defender」はWindows 8 以降のWindows に搭載されるMicrosoft製の無料のウィルス対策ソフトで、ウイルスやスパイウェアはもとより、その他のマルウェア （悪意のあるソフトウェア) からユーザーを保護、Windows環境には欠かせないウィルス対策ソフトとの高い評価を得ています。
今回の新たな駆除の対象は、強制的なメッセージを使用して、顧客を脅かして無償プログラムから有料のプレミアムバージョンを購入させる手口を使った「支払いがあたかも必要であるかのようにユーザーを脅して騙すソフトウェア」。システムのクリーンアップやパフォーマンスの最適化を目的としたクリーナー・アプリたはオプティマイザ・アプリと呼ばれるものが代表的なものとなっています。
「無償でシステムをクリーンアップ」あるいは「高速化する」などとして無料版をダウンロードさせ、その無償版を実行するとあたかも重要な問題が見つかったとして「本来不要である有料版の購入」を迫り、誘導する。Microsoftでは、顧客に不必要な購買意思決定を迫ることに問題があるとしています。
2018年3月からは、こうした問題に対処するための新しい評価基準を設け、プログラムはユーザーに有料版へのアップデートを強いるような誤解を招くコンテンツを表示してはいけないものと定めています。新しい評価基準により、こうしたプログラムはマルウェアおよび不要なソフトウェアとして識別・検出され、除去されます。
Microsoftでは、過去（2016年2月）にもこうしたソフトウェアについての見解を公開しており、システムのクリーンアップやパフォーマンスの最適化ツールについて「エラーの詳細について検証する機能を提供しないもの」をユーザー保護の観点から駆除の対象としていました。そして、2018年3月からは「ユーザーに有料版へのアップデートを強いるような誤解を招くコンテンツ」についても同様に、Windows Defenderがソフトウェアを検出、駆除の対象とすることとしました。
なお、ソフトウェア開発者でプログラムの検出を検証したい場合には、Windows Defender Security Intelligenceサイトにて、Windows Defenderによる検出結果をチェックすることができるようです。
Source:Microsoft Secure
